眞野成康氏（東北大学病院教授・薬剤部長）を代表者とする日本医療研究開発機構（AMED）の研究班は、医療従事者による副作用自発報告の基準や手順案の策定を進めている。医薬品の安全性を高めるため、国は医療従事者からの副作用事例の報告を薬機法で義務化しているが、製薬会社の報告件数に比べ、その件数は大幅に少ないのが現状。研究班は、どのような事象について報告すべきかを明確に示したり、副作用事例の収集手順を例示したりすることで、医療従事者からの自発報告を後押したい考え。今年度で研究を終え、来春にはその基準や手順案を示す計画だ。
研究グループの名称は「医薬品開発等における安全性向上のため、医薬関係者からの副作用等情報の活用方策に関する研究班」。2014年度から3年間活動した前身の研究班を母体に、さらに踏み込んだ研究を17年度から開始した。メンバーの一員である小原拓氏（東北大学病院薬剤部准教授）が10、11日に米子市で開かれた日本薬学会・日本薬剤師会・日本病院薬剤師会中国四国支部学術大会のシンポジウムに登壇し、研究の意義や概要を紹介した。
＊ 全文閲覧には、薬事日報 電子版への申込みが必要です。
