協和キリンは、自社創製品の世界販売を開始したことを契機に、日本主導でのグローバル事業体制を加速させる。くる病治療薬「クリスヴィータ」(一般名:ブロスマブ)や血液癌治療薬「ポテリジオ」(一般名:モガムリズマブ)の欧米上市に伴い、日本から直接海外拠点を一元管理する事業体制に4月から変更した。宮本昌志社長は、1日に都内で開催した決算説明会で、欧米に加え、中国展開も考慮した体制であることを強調。「中国特有のリスクは考慮しないといけないが、間違いなく今後大きく伸長する市場。協和キリンとしても戦略を立てていく」と意欲を示した。
同社は、目標として掲げる日本発のグローバルスペシャリティファーマ(GSP)に向けて、4月からグローバル展開に向けた組織体制に変更した。2019年12月期中間決算では、海外売上でクリスヴィータが134億円、ポテリジオは54億円を計上した。
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