後発品の使用促進策に関する2018年度診療報酬改定の影響を検証した19年度調査の報告書が、15日の中央社会保険医療協議会総会で了承された。保険薬局対象の調査では、一般名処方の割合は51.5％で前回18年度調査から8.2ポイント増加。今年4～6月の後発品の調剤割合も77.1％で、17年度同期から16.5ポイント増加しており、後発品使用が一層加速していることを裏付ける結果となった。
今年4～6月の3カ月間の後発品調剤割合を見ると、「85％以上～90％未満」が22.3％（17年度同期比16.5ポイント増）で最も多く、次いで「80％以上～85％未満」が21.6％（9.1ポイント増）、「75％以上～80％未満」が12.6％（6.4ポイント減）の順で、全体平均は77.1％と8.7ポイント増加した。
＊ 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。
