エレクトロニック・ライブラリー（ＥＬ）は、「２００８年ＥＬトレンド指数ランキング」を発表すると共に、トップ１０入りした言葉をもとに、今年１年を振り返った。トレンド指数ランキングのトップは中国の「四川大地震」、第２位にも「岩手・宮城内陸地震」が入り、第９位には「高齢者医療制度」がランクされた。ＥＬは、薬事日報を含む新聞９３紙、雑誌約１５０誌の記事データベース「ＥＬＮＥＴ」を提供すると共に、キーワードヒット数の増減を数値化したトレンド指数に基づき、毎月「話題のキーワードランキング」を発表している。これら各月の上位キーワードのうち、今年１月から１１月までの中で、トレンド指数が高かった一般語トップ１０をまとめたもの。
「食の安全」脅かす事件も
今年のトレンド指数トップ１０は、[1]四川大地震[2]岩手・宮城内陸地震[3]事故米[4]中国製[5]金融危機[6]聖火リレー[7]日銀総裁人事[8]総合経済対策[9]後期高齢者医療制度[10]航空幕僚長――であった。
５月１２日に発生した中国の四川大地震は、７万人もの犠牲者を出した。もたらした被害の甚大さもさることながら、北京オリンピックを直前に控えていた時期だけに、世界中の注目を集めた。四川地域は中国でも有数の生薬産地であるだけに、地震直後には輸入生薬の価格が高騰するなど、わが国の医薬業界にも大きな影響を及ぼした。また、６月１４日に発生した岩手・宮城内陸地震は梅雨の時期とも重なり、土砂崩れなどの二次被害が拡大した。
第３位、第４位には、「食の安全」に関わる問題が並んだ。２月には中国製冷凍ギョーザから、殺虫剤に使用されるメタミドホスが検出される事件が発生。さらに９月には、残留農薬やカビ毒の残る事故米が、食用として転売されていた事件が発覚し、行政や一部食品業者のずさんな管理体制に、社会から厳しい指弾が相次いだ。
第５位には金融危機が入った。米国の大手証券会社リーマン・ブラザーズの経営破綻から始まった株の暴落は、１００年に一度の景気後退と言われ、世界経済を大きく揺るがせた。各国とも政府、産業界を挙げて対応に取り組んでいるが、収束に向かうばかりか、危機は逆に拡大の一途を辿っている。わが国でも、トヨタ自動車をはじめとするトップ企業が、軒並み厳しい経営を余儀なくされている。トレンド指数は、１１月までで集計している関係から５位となったが、１２月まで含めればトップに躍り出ることは想像に難くない。
医療の分野では、後期高齢者医療制度がランクインした。４月からスタートした同制度に対する批判は強く、徴収ミスの発生も重なって、見直しが検討されるに至った。
