21日まで名古屋市とウェブ上で開かれた医療情報学連合大会の共同企画で、大学の研究者や製薬企業の担当者が治療用アプリなどデジタル治療の課題や展望を語った。アプリによる自動応答で患者の生活習慣改善を支援するだけでは限界があるとして、薬剤師による面談などの介入を組み合わせる必要性を指摘する声があったほか、事業者の倒産時にもデータが引き継がれる相互運用体制の構築を求める意見があった。
脇嘉代氏（東京大学大学院医学系研究科医療情報学分野准教授）は、糖尿病腎症の重症化予防に向けて、同症患者の自己管理を支援するアプリ「DialBeticsPlus」の有用性をランダム化比較試験で検証した研究の成果を報告した。
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