【大塚製薬】脳梗塞再発抑制薬の毎日の服薬を支援する「プレタールアシストシステム」に対応した専用容器を国内申請
【塩野義製薬】S-524101(アシテア(R)ダニ舌下錠)の小児アレルギー性鼻炎患者を対象とした第3相臨床試験の良好な結果について
【中外製薬】Actemra(R)/RoActemra(R)、巨細胞性動脈炎(GCA)に対してFDAが優先審査品目に指定
“臨床試験”を含む記事一覧
札幌厚生病院院長 狩野吉康氏に聞く 近年、肝疾患治療は有用性の高い新薬の登場と共に著しい発展を遂げてきた。その一方で、強い痒みに悩まされ、QOL低下を余儀なくされる患者も少なくない。こうした中
【小野薬品】オプジーボ(R)(一般名:ニボルマブ)点滴静注について2017 Gastrointestinal Cancer Symposium (ASCO-GI 2017)で胃がんを対象とした第III相臨床試験(ONO-4538-12試験)の成績を発表
【武田薬品】ARIAD社の発行済み全株式に対する現金による公開買付けの開始について
【バイエル薬品】アレルギー性鼻炎治療薬「クラリチン(R)EX」、「クラリチン(R)EX OD錠」スイッチOTC医薬品として製造販売承認取得
【武田薬品】武田薬品とOvid Therapeuticsとの希少小児てんかんを対象としたTAK-935の共同開発・販売契約の締結について
【第一三共】抗体薬物複合体 U3-1402の第1/2相臨床試験開始について
【テルモ】米国ボルトン社を買収し、血管事業の成長を加速
【エーザイ】不眠症治療剤・麻酔導入剤「フルニトラゼパム」日本における権利承継について
【中外製薬】ロシュ社の免疫チェックポイント阻害剤TECENTRIQ(atezolizumab)特定の進行膀胱癌に対してFDAが優先審査品目に指定
【日本新薬】米国で開発中の核酸医薬品NS-065/NCNP-01、米国FDAよりオーファンドラッグ指定受理のお知らせ
厚生労働省医薬・生活衛生局長 武田俊彦 厚生労働省では、国民の皆様に有効かつ安全な医薬品、医療機器、再生医療等製品をできる限り早くお届けするため、様々な施策を進めており、ドラッグラグ・デバイスラグは近
厚生労働省は、セルジーンのPDE4阻害剤「アプレミラスト」(製品名:オテズラ錠)と塩野義製薬のセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害剤「デュロキセチン塩酸塩」(製品名:サインバルタカプセル)の効能・効果の追加が
日本漢字能力検定協会が選んだ2016年の漢字は「金」。リオデジャネイロ五輪での金メダルラッシュや、東京都知事の政治資金、築地市場の豊洲移転などの政治とカネを巡る問題、イチロー選手のメジャー通算3000本安打の金字塔
大日本住友製薬は米バイオベンチャーのトレロファーマシューティカルズを買収する。21日付で両社が合意した。最大で919億円に達する買収費用を投じ、血液がん領域の有望な化合物と創薬力を手に入れる。期待する開発品は急性骨
【アステラス製薬】ヒト抗スクレロスチンモノクローナル抗体製剤「ロモソズマブ」骨折の危険性の高い骨粗鬆症の治療薬として製造販売承認申請
【エーザイ】肥満症治療剤「BELVIQ(R)」ブラジルにおいて承認を取得
【帝人ファーマ】新規腎疾患治療薬の創製に向けて 米国・アムジェン社と共同研究・ライセンス契約を締結
医薬品情報の専任者配置も 厚生労働省は14日、抗癌剤「オプジーボ」の最適使用推進ガイドラインの案を、中央社会保険医療協議会総会に示した。国のがん診療連携拠点などの施設で、2年以上の臨床腫瘍学研修を行った専
【アストラゼネカ】米国FDA、アストラゼネカのDURVALUMAB初となる生物学的製剤承認申請を、膀胱がん領域において受理
【第一三共】DarwinHealthとのがん領域における研究開発提携について
【バイエル薬品】バイエルとベルサント・ベンチャー、幹細胞治療を目的とした会社「ブルーロック・セラピューティクス」設立に向けて提携。シリーズAファイナンスは2億2,500万USドル
【アステラス製薬】Grunenthal社とQutenza譲渡に関する契約を締結
【武田薬品】VedolizumabのGEMINI II試験およびGEMINI III試験に関する事後解析報告について
【中外製薬】白金製剤感受性再発卵巣癌に対するロシュ社のAvastinと化学療法の併用についてFDAより承認を取得
きょうの紙面(本号8ページ)
3件をスイッチOTC 薬食審部会:P2 AIの診療支援後押し 厚労省:P2 「Kyolic」発売へ 湧永製薬:P6 来年2月に中計発表 帝人グループ:P7
現行の製造販売後調査には様々な問題があるとして、変革を求める声が強まっている。根本にあるのは、▽製販後調査の多くは形骸化している▽製販後調査で得られたデータの質は低い――などの問題意識だ。そんな調査に多額の費用や人
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