4月から原則義務化されるオンライン資格確認について、京都府薬剤師会が会員薬局に実施したアンケート調査の結果、25％以上がオンライン資格確認による薬剤、診療、健診情報を活用していることが分かった。オンラインで行われた近畿薬剤師会合同学術大会で、川野義光氏（京都府薬理事）が報告した。
調査は、昨年12月15日から今年1月10日にかけて、会員薬局947軒にウェブ形式で実施し、437軒（44.9％）から回答を得た。
その結果、オンライン資格確認によって患者の健診情報、薬剤情報、診療情報を取得したことがある薬局は110軒だった。このうち、活用したシーン（複数回答）は「処方監査時」が最も多く、「服薬指導時」や「生活指導時」なども挙がった。具体的事例としては「併用薬を処方監査で活用」が83.5％と多く、「検査値・健診情報を監査や服薬指導に活用」も15.3％あった。
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