日本薬剤師会の山本信夫会長は11日、都内で講演し、改正医薬品医療機器等法における薬局の新たな定義でOTCを含めた医薬品を取り扱う場所と定められたことに言及。「調剤薬局という言葉は使えない」と強調し、調剤薬局型スタイルを脱し「新しいスタイルの薬局を作らなければいけない」と、将来の新たな薬局定義を見据えて、対応を急ぐよう呼びかけた。今後の方向性としては、健康相談、OTC、介護用品などを提供する「健康サポート機能」と「医療サービスの提供」の「両方の機能を持っていなければならない」と指摘した。
山本氏はまず、厚生労働省が示す地域包括ケアシステム像に「調剤薬局」ではなく「薬局」と明記されたことを説明し、「薬剤師、薬局がたくさん働ける場がある。薬局は、医薬品だけでなく医療材料なども幅広く扱うべき。それを果たしてやれているのか」と問題提起した。
＊ 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。
