コロナ禍でニーズ急増
日本CRO協会は、リモートアクセスの活性化に乗り出す。これまでSDV専用の「サテライト閲覧室」を設置し、実績を積み重ねてきたが、新型コロナウイルス感染症の拡大を契機にモニタリングやSDVを取り巻く環境が一変し、ニーズが急増したことから、同協会は改めてリモートアクセスに関する用語の定義や現状の整理を行い、インターネットを通じて医療機関の電子カルテを閲覧する方式を推進していく方針を打ち出す。今後、全国の地域医療連携ネットワークとの契約を実現し、同協会としてモデルを示すことで、リモートアクセス推進の起爆剤としたい考えだ。
同協会は、「臨床研究・治験活性化5カ年計画2012」でリモートSDVが提唱されて以降、東京事務所にサテライト閲覧室を設置。静岡県立静岡がんセンター、香川大学医学部附属病院など医療機関4施設と契約を結び、普及に取り組んできたが、わずかな利用にとどまっていた。
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