医薬品医療機器総合機構（PMDA）は、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）を安全対策の一環として活用するための試行調査結果を公表した。精神神経系薬剤についてはSNSの投稿数や全投稿に占める副作用投稿割合が非常に高い数値となっており、SNSの活用が適した医薬品である可能性がうかがえる結果となった。糖尿病治療薬ではSNSへの投稿数、副作用投稿数共に多く見られるが、ほとんどはダイエットの不適切な使用目的によるものだった。既知の副作用に関する投稿が多かったため、PMDAでは未知の副作用をいかに識別するかが課題としている。
PMDAは、医薬品の安全対策に用いる副作用情報の多くが医療関係者から製造販売業者を経て報告されていることから、情報の入手経路の多様化を推進している。患者や医療関係者、一般消費者のSNS利用拡大により、副作用情報が一定程度投稿されていることを踏まえ、SNSを安全対策に活用できるか試行調査を行った。
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