薬物乱用経験者の約7割が「薬剤師など有資格者による販売可否の判断は乱用目的の大量・頻回購入の抑止につながる」と回答したことが、昭和大学薬学部の栗山琴音氏、同大大学院薬学研究科の岸本桂子教授らの研究で明らかになった。空箱陳列による販売も乱用者の約6割が抑止効果を認め、アクセス確保と乱用防止の観点から「望ましい陳列方法」と評価した。岸本氏は「乱用者群の7割が有資格者の販売判断が抑止になると回答したのは想定外だった。規制だけではなく、対人的な対策として薬剤師などが行うべき応対や効果的な方法を検討する必要がある」と展望を語る。
医薬品販売体制について、一般消費者や乱用経験者の声を収集した調査は例がないという。調査は、5年以内に市販薬の使用経験がある18～39歳を対象に、「市販薬の乱用経験あり」400人、「市販薬の乱用経験なし」400人の計800人にウェブ上でアンケートを実施。乱用群313人、非乱用群400人から回答を得た。
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