矢野経済研究所は、国内の化粧品市場を調査し、製品カテゴリー別や流通経路別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。それによると、国内化粧品市場は需要増加と製品の高単価化が進んだことによって好調に推移。2024年度の国内化粧品市場規模は前年度比104.1％の2兆5800億円となった。
主な調査結果によると、24年度は生活者の外出機会の増加により化粧品需要が増加したことや、プレミアムと呼ばれる製品を中心に化粧品の高単価化が進んだことに加えて、22年より日本政府が個人旅行の受入れや査証免除措置の再開等を実施したことを受け、インバウンド（訪日外国人客）需要も回復傾向に推移した。24年度の国内の化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比104.1％の2兆5800億円となった。
製品カテゴリー別にみると、スキンケア市場が構成比46.3％（1兆1950億円）と最も高く、次いでメイクアップ市場が同19.7％（5070億円）、ヘアケア市場が同19.5％（5030億円）、男性用化粧品市場が同5.2％（1330億円）、フレグランス市場が同1.5％（380億円）となった。前年度からメイクアップ市場がヘアケア市場との順位を逆転した。
25年度以降は、高機能製品など高付加価値化により引き続き単価の向上が図られるほか、訪日外国人観光客も徐々に増加することでインバウンド需要も回復していく見通しを提示。25年度の国内化粧品市場規模は、前年度比102.7％の2兆6500億円になると予測している。
また、化粧品業界全体としては“クリーンビューティー”に向けた取り組みが進むことを挙げた。国際的な目標であるSDGs（持続可能な開発目標）への関心が高まり、企業も環境や社会に配慮した取り組みを求められていることや、生活者の環境問題への関心の高まりから、クリーンビューティーへの注目度が高まっていることから、今後の化粧品業界では“クリーンビューティー”がキーワードの一つとなることを指摘した。
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