MSDのプラシャント・ニカム社長は9日、都内で行った記者会見で、日本における薬価の毎年改定に加え、米国のMFN価格政策が加わった制度・事業環境に触れ、「今（の環境で上市の判断を行う）ならキイトルーダを上市する決定はできなかった」と述べ、日本の薬価制度の安定性、予見性、イノベーション評価を改善する必要性を強調した。同席した白沢博満会長兼グローバル研究開発本部長は、現行の薬価制度のままだと「大事な薬が届かなくなるリスク、懸念がある」と指摘した。
キイトルーダは癌免疫チェックポイント阻害剤で、日本で最も売上がある同社の主力品。ニカム氏は「薬価制度には安定し、予見性があって、薬の価値を評価する仕組みを望んでいる。しかし、キイトルーダは5回の再算定があり、上市時の半分の価格になっている。一方で、適応追加のため69件の臨床試験を日本で進めている」と述べ、薬価の度重なる引き下げの中で投資を続けていることを説明した。
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