日本OTC医薬品協会とインテージは18日、2009年6月~10年6月(13カ月間)のOTC医薬品販売状況を公表した。調査は、第1類~第3類医薬品の分類別販売推移やドラッグストア、スーパーマーケットなど業態別の販売推移がわかる医薬品パネル調査「SDI」をもとに行われたもの。
それによると、10年6月における第1類薬の販売金額が前年同月比でプラスとなり、09年6月以降の前年同月比で初めてプラスに転じた。また、スーパーマーケットでの医薬品販売店率は、微増にとどまっていることも明らかになった。
改正薬事法施行に伴って登録販売者制度がスタートしたことから、第2類、第3類薬の販売ルートが拡大するものと見られていた。しかし、今回の調査結果からは、OTC薬の販売店率はスーパーマーケットが09年6月の7・5%から、10年6月に8・6%と微増しただけで、コンビニエンスストアやホームセンターの販売店率に変化は見られなかった。調査を行ったOTC薬協では、「販売ルートの本格的な拡大はもう少し先になる」と予想している。
また、改正薬事法施行後は第1類薬の販売金額低下が問題となっていたが、10年6月は前年同月比1・8%増で、初めてプラスに転じた。ただ、昨年6月は改正薬事法が施行され、第1類薬の販売が大幅に低下した月のため、「単純に回復基調とは断言できない」と分析。とはいえ、「長期にわたる減少傾向に歯止めがかかりつつあるといえる」とし、今後の推移に期待を示した。
また今回は、ドラッグストアとスーパーマーケットの販売品目(指定医薬部外品を含む)についても分析された。それによると、ドラッグストアでの販売上位は、▽1位:総合感冒薬▽2位:外用鎮痛・消炎剤▽3位:皮膚用薬(除殺剤)▽4位:ミニドリンク類▽5位:目薬‐‐だったのに対し、スーパーマーケットでは、▽1位:ドリンク剤▽2位:ミニドリンク剤▽3位:総合感冒薬▽4位:皮膚用薬(除殺剤)▽5位:外用鎮痛・消炎剤‐‐の順だった。
スーパーマーケットでは、食品など日用品の買い物ついでに、ドリンク剤やミニドリンク剤を購入することが多いのに対し、ドラッグストアでは総合感冒薬や外用鎮痛・消炎剤など、比較的専門性の高い薬が売れる傾向が分かった。その成績を踏まえて、「今後、医薬品の販売ルートが拡大した場合、各業態や客層にあったカテゴリーの医薬品販売が伸びることが予想される」とした。