日本病院薬剤師会は、２００９年度「病院薬剤部門の現状調査」の集計結果をまとめた。薬剤管理指導料１の算定は７・１％、２と３はいずれも約70％だった。無菌製剤処理加算１００点の算定対象となる閉鎖式混合システム等を使用している施設は、一部製剤のみを含め10・５％。薬剤師の新しい業務では、医師からの問い合わせに対する「処方提案」を、８割以上が実施しており、医師の同意に基づいた剤形変更なども半数が実施していた。
09年度調査は、会員施設６７７１を対象に、▽経営主体▽機能分類▽基礎数値および処方せん関連▽無菌調製、薬剤管理指導▽夜間休日体制、医薬品採用▽病棟、手術室、ＩＣＵ、ＨＣＵでの業務関連▽医療材料、血液管理▽持参薬管理、地域連携▽チーム医療関連▽その他▽薬剤師の新しい業務－－について調べられた。
３６３６施設から回答（回答率53・７％）があり、うち、集計に用いられたのは３４８９施設。回答率は、06年度70・３％、08年度61・５％で、09年度はここ数年で最も低くかった。
17％の施設で病棟常駐‐癌のレジメン鑑査は44％
調査結果について見ると、薬剤管理指導に関しては、薬剤管理指導料１の請求施設が７・１％あり、薬剤管理指導料２と３は、いずれも約70％だった。
薬剤師の病棟訪問は、一部病棟のみの実施も含め、16・７％の施設で病棟に常駐し、46・６％の施設で定期的に病棟を訪問していた。
抗悪性腫瘍剤の調剤は、レジメンに基づく鑑査を44・４％が実施。混合調製は入院で34・３％、外来で34・７％の実施率だった。入院で混合調製をしていない理由としては、「設備がない」58・０％、「対象患者がいない」49・２％、「人手がない」27・６％が挙がっている。
外来化学療法での服薬指導は、看護師と共同で実施している場合を含め、27・１％の施設が実施していた。
４月の診療報酬改定で閉鎖式混合システムを使用した場合、無菌製剤処理加算１００点が算定できることになったが、混合調製時に閉鎖式混合システム等を使用している施設は、一部製剤のみを含め10・５％だった。
薬剤師の新しい業務の実施について、実施率の高かったものから挙げると「医師からの問い合わせに対する処方提案」が82・６％、「医師の同意に基づいた剤形変更」49・７％、「医師の同意に基づいて、薬物療法中の状態を定期的にモニタリングし、処方変更や投与量変更を提言」24・６％－－などが実施されていた。
