大塚製薬は、結核への取り組みをグローバルに推進するため、スイスのジュネーブに公衆衛生政策・ＣＳＲ活動の立案・実行を担う新会社「大塚Ｓ．Ａ．」を設立した。社長には、結核分野で経験・実績があり、米イーライ・リリーで国際援助ユニット長を務めたパトリシア・カルレヴァロ博士が就任した。
結核は、世界の約９００万人が毎年新たに発症し、約２００万人が開発途上国を中心に死亡している疾患。ＨＩＶとの合併や多剤耐性菌などの深刻な問題が顕在化する中、結核をターゲットとした研究開発は停滞しており、約40年間にわたって、世界で新規結核治療薬は上市されていないのが現状。
大塚は、多剤耐性結核を対象とした化合物が後期第II相段階に控えるなど、30年以上にわたって、結核分野で研究開発に取り組んできた。こうした実績から、大塚Ｓ．Ａ．を設立することで、公衆衛生政策やＣＳＲ活動など包括的なアプローチを行い、グローバルで結核撲滅を目指していく方針。
