薬局で消費者が一般薬を購入する際、薬剤師が一般薬での対応が不適切と判断したケースの半数で薬が販売されず、販売した場合でも薬剤師トリアージの結果、４割で購入薬を変更していることが分かった。販売しないケースでは、９割で受診勧奨が行われていた。日本薬剤師会が行った「薬局での一般用医薬品の相談対応等に関する調査結果」によるもの。
調査は2010年９月から１年間に、一般薬の購入目的で来局した中で、薬剤師との相談により使用中止や受診勧奨などがなされた事例を収集したもの。サポート薬局中心に回収し、433薬局から1192事例を収集した。
薬効群別相談数は「外皮用薬」（347件）が群を抜いて多く、▽精神神経用薬（201件）▽消化器官用薬（185件）▽眼科用薬（64件）▽泌尿生殖器官用薬（59件）▽呼吸器官用薬（52件）－－と続いた。
相談を受けた薬局がとった判断は、「一般薬での対応は困難あるいは不適切な症状と判断」（38・６％）が最多。次いで「指名医薬品の指名が不適切と判断（指名あるいは薬効群指名の場合）」（19・５％）、「使用中の医薬品の使用は不適切と判断（同効薬の継続使用の場合）」（９・７％）だった。
医薬品の使用を不適切と判断した理由（複数回答）は、「指名医薬品の使用が不適切」（31・２％）が最も多く、「不適切使用（誤使用、目的外使用）の疑い」（22・２％）が次に多かった。その他の理由では、▽副作用など有害事象発現▽使用中の医薬品で症状が不改善▽既往歴、併用薬により不適切▽長期連用の疑い－－が、15％前後を占めていた。
