日本病院薬剤師会は、「災害医療支援のための手引き（Ver.1.0）」を作成した。 先の東日本大震災で多くのボランティア薬剤師を派遣した経験を踏まえ、今後もより実効性のある対策と、より迅速な対応を取るためにまとめたもの。▽災害医療支援体制▽災害医療支援の手引き▽薬剤師派遣マニュアル－－の３章から構成され、薬剤師の派遣については長期間・自己完結型であることが望ましいなどと具体的内容を盛り込んだ。
支援体制に関しては、災害発生後の支援本部の設置、[1]支援斑[2]現地斑[3]情報斑－－の各班の組織構成と活動内容、理事会における報告・協議事項などがまとめられた。支援斑は日病薬事務局長を責任者とし、事務局員で構成される。現地斑は状況に応じて本部が決定するとし、原則として２～３人の現地派遣を行うとした。情報斑は常勤副会長または専務理事が担当する。
震災発生直後の対応として、[1]現地の被害状況把握[2]災害拠点病院の確認と薬剤部との通信確保[3]被災地域との通信手段の確保[4]行政から薬剤師の需要状況を情報収集[5]被災地県病薬から薬剤師需要人数を把握－－を規定した。
