製薬企業と共同研究目指す
厚生労働省の基盤整備事業で医療情報データベースを構築した拠点病院が、自主的な産学共同研究としてシステムの試行運用に乗り出すことが可能になった。製薬企業が副作用の発生等を検討したい医薬品について、品質管理の検証を終えた拠点病院のデータベースを利用し、具体的な副作用の発生頻度などを調べる。発売直後に死亡例が出た新薬などの事例を念頭に、ハイリスク薬をターゲットに想定。副作用の兆候を素早くつかみ、医薬品の安全対策につなげるため、まず拠点病院が先行して製薬企業との自主共同研究に着手し、試行運用を主導する。
厚労省の医療情報データベース基盤整備事業は、医薬品の安全対策を推進するため、2011年度から５カ年計画でスタートした。大学病院、グループ病院の10拠点病院にデータベースを、医薬品医療機器総合機構（PMDA）に情報分析システムを構築し、研究者や製薬企業が医薬品の副作用発生頻度を調べたり、分析する目的で利用し、迅速で的確な安全対策に生かすのが狙い。14～15年度に試行事業を実施する計画となっている。
＊ 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。
