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抗リウマチ剤市場が39%増の792億円に‐2007年の医薬品市場を予測

2007年8月29日 (水)

 市場調査の富士経済は、関節・骨疾患治療剤、女性疾患治療剤、泌尿器疾患治療剤、腎疾患治療剤、痔疾患治療剤、ヒト成長ホルモン剤の6領域の医療用薬について、2007年の市場規模予測をまとめた。このうち、2006年には薬価改定が影響して1.9%のマイナス成長となった泌尿器疾患治療剤分野が反転し、06年より21・1%増の1396億円になると予測した。前立腺肥大症、過活動膀胱(OAB)の新しい治療薬が登場したことなどが寄与するとしている。

 調査は2006年3月から分野ごとに行っているもので、今回が6回目。5月07月にかけて同社の専門調査員による対象企業、関連企業・団体へのヒアリングし、分析した。

 その中で大きな伸びを示すと見込まれた泌尿器疾患治療剤領域については、前立腺肥大症治療剤が12%増の838億円、頻尿・尿失禁治療剤が45%増の451億円と、泌尿器科領域薬剤伸長の原動力となっている。

 その背景として、昨年5月の前立腺肥大症治療剤「ユリーフ」(キッセイ薬品、第一三共)の発売とその伸びや、昨年6月のOAB治療剤「デトルシトール」(ファイザー)、「ベシケア」(アステラス製薬)の発売、それに伴うOAB認知度の向上があると分析した。

 そのほか同社が「注目市場」として挙げたのは、抗リウマチ剤と骨粗鬆症治療剤。抗リウマチ剤は、生物学的製剤で抗TNF”α療法剤「レミケード」(田辺製薬)の治療効果の浸透で、39%増の792億円。他の生物学的の登場などで、さらに市場は拡大すると指摘した。

 骨粗鬆症治療剤は、患者の増加やビスホスホネート製剤による市場拡大で、5%増の1256億円。一方、既存製剤の市場が縮小しているとして、拡大ペースは「比較的緩やか」との見方を示した。

 今回治療対象となった泌尿器以外の市場規模予測は次の通り。関節骨疾患治療剤(3690億円、9.8%増)、女性疾患治療剤(354億円、1.8%増)、腎疾患治療剤(819億円、3.7%増)、痔疾患治療剤(122億円、4.3%増)、ヒト成長ホルモン剤(407億円、3.7%減)。

 調査結果は「2007医療用医薬品データブックNo.6」(A4判291ページ)にまとめられ、16万8000円(税込)で販売されている。




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