ＣＲＯ大手のイーピーエス（ＥＰＳ）は１日、ＥＤＣシステムを手がける米メディデータと非独占的な業務提携を行い、メディデータのＥＤＣシステムで欧米で広く使われている「Rave」を用いた臨床試験受託サービスを提供していくことになった。同システムの欧米での実績を生かし、主にアジア共同治験の受託で活用を提案していく。同システムの活用は他のＣＲＯも提案しているが、この提携はＥＰＳがメディデータから技術移転を受け、システム設計から臨床試験・承認申請支援まで一貫したサービスを提供できるようしたのが特徴だ。
今回の提携は、今後の需要増を見込んで、アジアを含む国際共同治験の受託体制を強化してきたＥＰＳと、アジア展開を狙っていたメディデータの思惑が一致したもの。７月から技術移転を進めてきており、サービスは提携した１日から、ＥＤＣを用いたサービスを提供するＥＰＳ子会社の「イートライアル」を通じて、提供できるようになった。
「Rave」は、日本を含む70カ国で展開。契約実績は急速に伸びてきており、２００６年度は１億２８００万ドル。同システムはコロンビア大学の医師らが開発したもので、現場での使いやすさへの配慮がなされている。独自の翻訳機能を内蔵していることから、言語が異なるチームでもデータを閲覧できるマルチ言語対応であることも、国際共同治験に向いていると、他のＣＲＯや製薬企業からも評価されている。
ＥＤＭＳというＥＤＣシステムを持つＥＰＳは、国際共同治験受託では「Rave」に軸足を移して提案していくことになる。
イートライアルの今村久雄社長は、「単にRaveを製薬企業に紹介するだけでなく、設計から承認申請まで一貫したサービスができるというのは、製薬企業側からすると助かると思う」と話す。
メディデータ日本法人の山本武ジャパンセールス＆マーケティングディレクターは、「アジアのマーケットでトップシェアをとりたい」と抱負を語った。
