医療情報サービスのケアネットが行った医師を対象にしたジェネリック（ＧＥ）薬処方実態調査によると、４月から導入された新処方せん様式の「後発医薬品への変更可」欄への対応について、26％の医師が「基本的には全ての処方にチェック」、63％が「患者や薬剤に応じてチェックする意向」と、前向きに捉えていることが明らかになった。しかし、ＧＥ薬を処方する医師の約半数は、「必要な情報がすぐに手に入らない」など、ＧＥメーカーの対応に不満を持っていた。
調査は４月、インターネットを介して全国の医師にアンケートを実施し、１０２３人（開業医５３５人、病院勤務医４８８人）から回答を得た。「後発医薬品への変更可」欄への対応では、「基本的に全ての処方にチェックしない」は11％にとどまり、ＧＥ薬処方への理解が進んでいることがうかがえる結果となった。回答理由として「患者さんの希望を優先する」「患者さんにとっての権利だから」などの意見が多く聞かれており、前向きな回答が高かった背景には「患者の選択権重視の考えが根底にある」ためと分析している。
実際にＧＥ薬を使用しているのは61.8％（６２３人）で、処方率は病院勤務医（51％）よりも開業医（72％）の方が高かった。
また、６２３人の医師のうち、２人に１人は「必要な情報がすぐに手に入らない」「事故の際にメーカーの対応が期待できない」「先発品に比べ臨床データが少ない」など、ＧＥ薬メーカーの情報対応に不満を持ち、７人に１人は有効性・安全性など、品質に何らかの不安を感じていた。流通に問題があったとの回答も8.1％にみられており、全体的には４人に３人が何らかの不満を抱えながら処方しているという結果だった。
ＧＥ薬の処方動機としては、「患者の負担軽減」が最も多いものの、実際に患者から変更を求められた医師は６人に１人に過ぎなかった。また、病院勤務医の約６割は「病院の方針だから」を理由に処方していた。
