関連検索: 医薬品医療機器総合機構 データマイニング 副作用 安全対策
医薬品医療機器総合機構は、データマイニングと呼ばれる統計的手法を用いて、医薬品・医療機器の副作用を早期に発見する取り組みに来年度から試行する。2004年の創設から安全対策の目玉とされてきた取り組みで、早期にリスクを把握し、被害の拡大を防ぐのが狙い。導入準備はようやく最終段階を迎え、機構は09年度からの本格実施につなげる方針だ。
データマイニングとは、大量のデータを統計的に処理することで、隠された傾向や規則性などを導き出す一般的な統計手法。有用な情報を探索することを、鉱山から金脈を掘り当てることを意味するマイニングになぞらえた。それを医薬品などの安全対策に応用することで、これまで担当官の目で判断できなかったケースを拾い上げ、分析・評価することで、早期にリスクを検知できることが期待されている。ＦＤＡやＷＨＯなどで既に取り入れられており、機構は04年度から導入に向けて検討を進めてきた。
稼働に必要なシステムは既に完成しており、来年度は実際に副作用データベースに組み込み、不具合が起きないよう確認しながら運用を試行する。
これは、13日に開かれた機構の運営方針を協議する「運営評議会」に、機構の08年度計画案として提出され、了承された。
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