中堅以下は二桁の引き下げ
4月1日の薬価改定を受け、本紙で国内製薬各社の薬価改定状況のアンケート調査を実施した。薬価制度の抜本改革が施行される来年度だが、製薬大手・準大手は5～7％台の平均改定率となった。10％を超えたのは、小野薬品、キッセイ薬品、あすか製薬、生化学工業、日本ケミファ、Meiji Seika ファルマ、ヤクルト本社と主に中堅以下の企業に集中し、厳しい改定となった。用法用量変化再算定品目の抗PD-1抗体「オプジーボ点滴静注」が2割以上の引き下げとなった小野薬品が14％弱と大きな影響を受けた。ジェネリック医薬品メーカー大手3社は12～13％のマイナスとなった。
大手企業で最も影響が小さかったのは、大塚製薬の約5％。汎用品目では、主力の抗精神病薬「エビリファイ」が特許満了により錠剤が新薬創出等加算を返還し、持続性水懸筋注用は特許期間中だが対象から外れた結果、18％の引き下げとなった。しかし、新薬創出等加算の経口水利尿薬「サムスカ」が0.3％減、抗てんかん剤「イーケプラ」が0.4％減となり、前回の8％よりも下げ幅が小さかった。アステラス製薬も降圧剤「ミカルディス40mg」が1.2％、消炎鎮痛剤「「セレコックス100mg」が0.6％減、COPD治療薬「シムビコート60吸入」が0.5％減と影響が小さく、ワクチンを除く改定率は5％台半ばとなった。
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