患者の入院時に薬局薬剤師が病院に送信する服薬情報を効果的に活用するには、各地でプロトコルを策定するなど、運用手順を明確化する必要があることが、大阪府と大阪府薬剤師会が連携して取り組んだ2018年度のモデル事業で明らかになった。大阪府下3地域で、病院と薬局の薬剤師が患者の入退院時に情報を相互に送信する取り組みを試行。薬局からの情報は役立つものの、入院前面談の実施後に情報が送られてきた場合は有用性を実感しにくいと評価する病院が少なくなかった。入院前面談実施前に薬局からの情報が病院に届くようなプロトコルの策定が、効果的な情報共有の鍵になりそうだ。
同事業は、厚生労働省の「患者のための薬局ビジョン推進事業」に基づいて実施した。大阪府下の堺市域、天王寺区域、南河内地域の各薬剤師会に所属する薬局の薬剤師と基幹病院の薬剤師が参加した。病院と薬局が相互に送信する情報提供用紙の記載項目や様式、運用方法を各地域で話し合って策定。昨年9～10月から取り組みを開始し、12月末まで試行を続けた。
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