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【大塚HD・5カ年中計】医療関連売上で1兆円回復‐海外比率60%強を計画

2019年06月04日 (火)

樋口達夫社長兼CEO

樋口達夫社長兼CEO

 大塚ホールディングスは、2019~23年度の5カ年中期経営計画を発表した。最終年度の23年度には、国内の医薬品事業でマイナス成長を見込むが、統合失調症治療薬「レキサルティ」や抗癌剤「ロンサーフ」などグローバル4製品のさらなる成長を見込み、売上高1兆7000億円、そのうち医療関連事業では1兆0800億円、事業利益2000億円を目指す。樋口達夫社長兼CEOは5月30日、都内で記者会見し、「今中計中に大塚グループ設立100周年を迎える。次の100年に向けて価値創造していくため、中計の5年間で独自のトータルヘルスケア企業として世界で躍進する」と語った。

 医療関連事業の18年度業績は、売上高8171億円、営業利益848億円で、前中計で目標としていた売上高9150億円、営業利益1900億円に届かなかった。一方、抗精神病薬「エビリファイ」が売上の4割を占めていた13年度に対し、グローバル4製品など収益の多様化に成功した。


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