メディデータ・ソリューションズは、患者がスマートフォンを通じて健康状態を直接報告する「ePRO」（電子患者日誌）について、国内治験での普及を目指す。これまで国内29試験で自社のePROを提供してきた実績があるが、今後は活用する疾患領域を拡大し、在宅からでも治験参加が可能な「バーチャル治験」の足がかりにしたい考えだ。山本武社長は13日に都内で記者会見し、「日本では普及が進んでいない癌領域でePROの活用を提案していきたい」と語った。
同社は、米国を本社とする製薬企業向け治験ITシステム大手で、今年で設立20周年を迎える。国内でもインターネット経由で医療機関から治験データを収集するEDCシステム「Rave」ではトップシェアを誇る。Raveをはじめ様々な治験関連ソリューションを統合した治験プラットフォームを製薬企業に提供し、治験の電子化・自動化を推進してきた。
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