3月に鳥居薬品の新社長に就任した松田剛一氏は、本紙のインタビューに応じ、中期経営計画期間で赤字を想定する2019～21年の3年間について、親会社の日本たばこ産業（JT）の開発パイプライン3品目を国内市場に投入し、次期中計での黒字化を目指す考えを明らかにした。また、新製品の価値最大化に加え、外部からの後期開発品の導入候補を積極的に導入していく方針を打ち出し、有望な開発品を発掘する専門組織を設置。開発パイプラインを強化していく意向も示した。
鳥居の今中計では、国内の厳しい市場環境に加え、米ギリアド・サイエンシズと締結していた抗HIV薬6製品の国内独占販売権に関するライセンス契約が終了する影響が大きく、収益の大幅な悪化から赤字が続くと予想。事業構造改革の一環として、従業員を約1200人から800人に縮小する人員削減も計画している。
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