医療費適正化の一つとしてバイオ後続品の普及に期待が集まっているが、海外に比べると十分に浸透していないのが現状だ。18日に都内でバイオシミラー協議会が開催した「バイオシミラーフォーラム」では、バイオ後続品をめぐる課題についてパネル討論が行われ、パネリストからは先行バイオ薬とバイオ後続品の適応症範囲に差があることや、先行バイオ薬からバイオ後続品へと切り換えた場合の有効性、安全性に関するエビデンス不足が普及の阻害要因になっているとの課題が指摘された。
亀田総合病院薬剤部長の舟越亮寛氏は、病院薬剤師の立場から、先行バイオ薬とバイオ後続品で適応症の範囲に違いがあり、どちらも採用した場合に起こる人為的な取り違えのリスクを指摘。「バイオ後続品の適応症が先発品と同じにならないと、先発品から切り替えることは難しい。適応症が揃うまで待っている医療機関が多いのではないか」との見方を示した。
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