名城大学薬学部とスマートヘルスケア協会（SHCA）は、薬局を訪れた女性に対して薬剤師が子宮頸癌検診を啓発する取り組みについて有用性を評価する調査研究をスタートさせた。子宮頸癌のハイリスク者である20～40代女性の検診受診率が低迷する中、薬局薬剤師による啓発前後で来局者にアンケートを行い、子宮頸癌検診の必要性の理解や受診意欲が高まったかどうかを判定する。解析結果をもとに、薬局薬剤師による受診勧奨に向けた介入研究の本格的な実施につなげたい考え。研究は被験者数200人を目標に、2021年3月まで実施する予定としている。
SHCAは、今年4月から子宮頸癌検診の未受診者向けに薬局を活用したHPV（ヒトパピローマウイルス）の自己チェックサービスを開始しているが、名城大薬学部実践薬学IIの牛田誠准教授らは、薬局薬剤師による未受診者対策としての価値を見出すためには、研究を含めた評価が必要と判断。愛知県内の4薬局を対象に、来局した20歳以上の女性に対して薬剤師が子宮頸癌の啓発を行うことのニーズを調査することにした。
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