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【ガルデルマ】ニキビ治療薬で日本事業を本格化‐10年後に売上200億円を視野

2008年12月8日 (月)

ギヨーム・クリモGM
ギヨーム・クリモGM

 皮膚科領域に特化する仏ガルデルマ日本法人のギヨーム・クリモGM(ゼネラルマネジャー)は5日、都内で記者会見し、日本での事業戦略について「10年後には1500200億円の売上を目標に、日本の皮膚科市場で単独のリーダーポジションを確立したい」との考えを明らかにした。新発売した尋常性ざ瘡(ニキビ)治療薬「ディフェリン」の販売を足がかりに、グローバル皮膚科市場の10%を確保していく方針で、自社販売網の構築も視野に日本での事業活動を本格化する。

 ガルデルマは1998年から日本での事業をスタート。「ディフェリン」の臨床開発を進めてきたが、2002年からは杏林製薬が開発した外用抗真菌薬「ペキロン」の販売を手がけ、営業活動を開始した。こうした中、10月には国内初となるレチノイド様作用のある外用ざ瘡治療薬「ディフェリン」を新発売。塩野義製薬との共同販促を進めることで、ディフェリンによる事業活動を本格化する。来年1月には、現在30人の皮膚科専門MRを40人体制に増員し、営業活動の強化を図ると共に、将来的には皮膚科領域のフルカバーを目指し、自社販売網の構築も視野に入れていく方針だ。

 クリモ氏は「ディフェリンは全く新しい製品で、市場予測は難しい」とした上で、「10年後には1500200億円の売上高を目標に、日本の皮膚科市場で単独のリーダーポジションを確立し、グローバル皮膚科市場の10%を確保したい」との考えを明らかにした。その上で、「ディフェリンは単なる新薬という位置づけではなく、ざ瘡治療への新しいアプローチとして、ガルデルマ・ジャパンの将来の成長に向けた重要なカギになるだろう」と述べた。

 さらに現在、日本での新たな臨床開発プロジェクトとして、乾癬治療薬の第I相試験が進められているという。ディフェリンは、フランスでは95年、米国では96年に発売されており、日本上市は実に12年遅れとなった。そのためガルデルマは、今後の自社製品の開発に関しては日米欧の国際共同治験を実施し、ドラッグラグを解消したい意向だ。




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