国立がん研究センター中央病院呼吸器内科外来医長の後藤悌氏は、日本バイオシミラー協議会が24日に開催したセミナーで講演し、高額療養費制度の適用でバイオ後続品に切り換えても患者の自己負担額があまり変わらない問題について、「社会のメリットをステークホルダーが享受できていない」と指摘し、制度の見直しを訴えた。
後藤氏は、上市されている肺癌適応のバイオ医薬品では、最も安い薬剤で1カ月当たり約50万円、免疫チェックポイント阻害剤などの高価な薬剤で約170万円に上るとし、「バイオ医薬品が高額医薬品の担い手になっている」と紹介した。
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