医薬品医療機器総合機構（PMDA）は今年度、発売直後の新薬などを対象に、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）を安全対策の一環として活用するための試行調査を開始する。SNS上の副作用情報データを効率的に抽出し、副作用の兆候となる安全性シグナルとして早期に検出できるかSNSの活用可能性を模索したい考え。現在、調査委託業者を入札している段階にあり、6月には事業者が選定される予定。24品目程度を対象に6月から12月まで調査を行い、有用性を評価する。
PMDAは、2018年度から患者副作用報告制度をスタート。患者を安全対策に組み入れた取り組みに着手したが、20年度の医薬品副作用報告を見ると、製薬企業からの報告が82％と多くの割合を占め、患者副作用報告は0.2％にとどまっている。
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