医療用医薬品メーカーの健康食品事業への参入が相次いでいる。2月には小野薬品、3月に東和薬品、6月にはMeijiSeikaファルマ、7月にはトーアエイヨーと続いた。国が健康寿命の延伸を推進する中で、コロナ禍を経て、生活者の間でさらに高まった健康・予防意識に対する需要に応え、取り込むのが狙い。製薬企業の中には、現行の医療用薬のみならず、疾病前の未病・予防、健康増進、疾病後のケアも視野に入れた事業モデルへ転換するところも出ており、その一環と見ることもできる。厚生労働省は、医師や薬剤師を巻き込む形でのセルフメディケーションを推進する方針にあり、そこを起点にした早期受診・早期治療、重症化予防や治療後のケアと、保険医療の枠だけにとどまらない一気通貫モデルを志向している。その中で医療用医薬品メーカーの貢献が試される。
試される未病・予防への貢献
東和薬品は、昨年12月に発表し、3月に約477億円をかけて健康食品・医薬品の受託製造を行う三生医薬（静岡県）を買収した。目的の一つは、健康食品の展開であり、中期経営計画では「新たな健康関連事業への展開」を掲げる。12月の記者会見で吉田逸郎社長は「予防においては、特にサプリメントを含む健康食品が有効であると考えている」と述べ、自社ブランドによる展開を表明した。
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