2021年度がスタートした。製薬業界では今月に中間年薬価改定が行われ、品目数では7割、影響額では全品目改定時の9割に及んだ。改定の対象範囲が当初の想定を超えたことにより、企業経営への大きな影響を懸念する声も出ている
“イノベーション”を含む記事一覧
製薬各社は1日に入社式を行った。新型コロナウイルス感染症などにより劇的な変化の時代が訪れている中、各社のトップからは、新入社員に対して、イノベーションへの挑戦や社会との共生、コンプライアンスを重視して誠
国立循環器病研究センターと明治安田生命、明治安田総合研究所は、循環器疾患の予防や治療に関する知見集約、生命保険の引き受け範囲の拡大を目的とした包括的協定と共同研究契約を締結した。研究期間は今月~来年3月まで
【アステラス製薬】アステラス製薬とTBアライアンス 結核治療薬のリード化合物創出に向けた共同研究契約の締結
【エーザイ】抗がん剤「レンビマ(R)」「キイトルーダ(R)」との併用療法について、日本において進行性腎細胞がんに係る適応追加を申請
【キョーリン製薬ホールディングス】過活動膀胱治療剤ビベグロンのASEAN4カ国における開発・販売に関するライセンス契約締結について
日本製薬団体連合会保険薬価研究委員会の赤名正臣委員長は、本紙の取材に応じ、2022年度薬価制度改革に向け、「今般の中間年改定を踏まえ、薬価制度全体の設計を再考していくことが優先課題」との考えを明らかにした。大規模な
エーザイは、グローバル製造拠点の川島工園(岐阜県)において新注射剤棟・研究棟「エーザイメディスンイノベーションテクノロジーソリューションズ」(EMITS)の新築工事に着工したと発表した。総投資額は100
日本製薬工業協会の中山讓治会長は23日、都内で記者会見し、医薬品の多様な価値を反映させるため、2022年度薬価制度改革に向け、国民に分かりやすい新薬の評価システム確立を検討していく考えを示した。中山氏は
3月26~29日に広島市での現地開催と、オンライン開催を併用したハイブリッドでの開催が予定されていた「日本薬学会第141年会」は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、全てオンラインで開催することになりました。
シンポジウムの概要 オーガナイザー 日下部哲也(医薬品医療機器総合機構) 近藤昌夫(阪大院薬) 弁証法の「対立物の相互浸透の法則」では、物事は対立物の相互浸透により発展すると言われている
【エーザイ】DIAN-TUは優性遺伝アルツハイマー病に対する臨床試験において、抗MTBR(Microtubule binding region:微小管結合領域)タウ抗体E2814を選定
【武田薬品】武田薬品およびIDT社によるJohnson & Johnson社の新型コロナウイルス感染症ワクチンの製造に対する支援について
【日本イーライリリー】バリシチニブ、円形脱毛症患者を対象とした第III相臨床試験において、JAK阻害剤として初めて毛髪再生を示す バリシチニブは2用量とも主要評価項目である毛髪再生を達成 現在、FDAに承認された円形脱毛症の治療薬はない
在宅医療推進の時代においてチーム医療の進行役として期待される薬剤師のあり方を知る! 2006年に制度化された『在宅療養支援診療所(在支診)』に所属する9人の薬剤師が、なぜ職場として在支診を選び、どの
大阪商工会議所と国立循環器病研究センター、医薬基盤・健康・栄養研究所(NIBIOHN)は10日、医療や健康の分野で新しい製品やサービスを創出するための連携協定を締結した。オープンイノベーションに力を入れ、医
役員人事異動 (3月予定) 取締役副社長副社長三箇山俊文、専務執行役員人事部長村田渉、執行役員経営監査部長柴田健志、執行役員経営戦略企画部部長(改革イニシアチブ担当)板垣祥子、執行役員生産本部副本部長兼
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