2018年の漢字は「災」。台風、西日本豪雨災害、北海道胆振東部地震と災害が多い年を反映した。製薬業界でも、薬価制度の抜本的改革、流通改善ガイドラインの発表、市場環境が大きく変化した年といえるのではないか。各社から回
“中期経営計画”を含む記事一覧
アステラス製薬は、細胞治療で最も先行する開発パイプラインであるES細胞由来の網膜色素上皮細胞(RPE)「ASP7317」に関し、新たな細胞株と製剤による萎縮型加齢黄斑変性(ドライ型AMD)を対象とした第Ib/II相
【アステラス製薬】第60回米国血液学会年次総会で口頭発表 未治療の急性骨髄性白血病(AML)患者を対象としたギルテリチニブの第I相試験の最新結果
【グラクソ・スミスクライン】欧州で1日1回投与のCOPD治療薬Trelegy Elliptaの 適応拡大が承認
【ノボ ノルディスク ファーマ】日本人2型糖尿病患者において、経口セマグルチドは、ビクトーザ(R)よりも優れたHbA1cおよび体重減少を示した
ライオンは、2020年までの中期経営計画「LIVE計画」(LION Value Evolution Plan)および今年策定した2030年に向けた経営ビジョン「次世代ヘルスケアのリーディングカンパニーへ」の
シミックホールディングスは、2019~21年の3カ年中期経営計画を発表し、最終年度の21年に売上高で18年比22.4%増の855億円、営業利益で58.1%増の68億円、営業利益率で1.8ポイント増の8.0%
【アステラス製薬】第60回米国血液学会の2018年次総会でデータ発表 FLT3遺伝子変異陽性急性骨髄性白血病患者を対象としたギルテリチニブの臨床試験結果
【中外製薬】FDAはPD-L1陽性の転移性トリプルネガティブ乳がんに対するテセントリク(R)とパクリタキセル(アルブミン懸濁型)の併用による一次治療を優先審査品目に指定
【田辺三菱製薬】「中期経営計画16-20 Open Up the Future」の見直しに関するお知らせ
田辺三菱製薬の田原永三常務執行役員(経理財務部担当=写真)は10月30日の決算説明会で、米国事業について「19年度に予定していたニューロダーム(子会社)で開発中のパーキンソン治療薬『ND0612』の上市が遅
第一三共は、2016~20年度の第4期中期経営計画を見直し、当初掲げていた20年度の数値目標である売上1兆1000億円、営業利益1650億円の達成時期を22年度に後ろ倒しする方針を発表した。米国での疼痛事業
来年度中に臨床研究用を完成 アステラス製薬とゲーム会社「バンダイナムコエンターテイメント」は、継続的な運動が必要な生活者を支援するスマートフォンなど向けアプリに関する共同開発契約を結んだ。3Dモーション認
ヤマハ発動機は、北海道を本拠とする国内バイオベンチャー「イーベック」に対し、約5億円を出資し、同社を持分法適用関連会社にすると発表した。イーベックの発行済み株式全体の23%を保有し、筆頭株主に浮上する。バイ
田辺三菱製薬は、開発中の赤芽球性プロトポルフィリン症(EPP)治療薬「MT-7117」について、米FDAからファストトラックに指定されたことを受け、第II相試験「ENDEAVOR試験」を開始した。2016年に発表し
【中外製薬】IMpassion130試験において、テセントリク(R)とアブラキサン(R)の併用は化学療法に比べ、有意に転移性トリプルネガティブ乳がん患者さんの病勢進行および死亡リスクの低下を示す
【ファイザー】ダコミチニブ、EGFR活性化変異を有する局所進行性または転移性非小細胞肺がんを対象に、既存治療と比べて全生存期間を7カ月以上延長 ~ダコミチニブとゲフィチニブを直接比較する第III相ARCHER1050試験の全生存期間データがASCO 2018で発表~
【ヤンセン ファーマ】ジョンソン・エンド・ジョンソン イノベーションと京都大学 早期研究シーズの発掘・育成を目的とした非独占包括的提携の覚書を締結
吉田社長「安定供給体制が完成」 東和薬品は、山形県上山市の山形工場に第二固形製剤棟と第二管理試験棟を新設し、同社全体の生産能力を現在の年間105億錠から今年度内に110億錠に強化し、ジェネリック医薬品
【エーザイ】「レンビマ(R)」と「キイトルーダ(R)」との併用療法について 4がん腫に対する最新の研究成果を米国臨床腫瘍学会年次総会において発表
【小野薬品工業】オプジーボと低用量のヤーボイの併用療法が、CheckMate-214試験の中および高リスクの進行腎細胞がん患者において有意かつ持続的な健康関連の生活の質の改善を示す
【協和発酵キリン】尋常性乾癬治療剤「ドボベット(R)ゲル」の販売を開始
Meiji Seika ファルマは、2018~20年度の3カ年中期経営計画を発表し、最終年度の20年度で売上高1900億円以上、営業利益150億円以上とする目標を掲げた。薬価制度の抜本改革など国内の市場環境
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