きょうの紙面(本号8ページ)
水際対策を徹底 新型肺炎:P2 創薬研究促進へ連携 新潟薬科大など:P3 VR活用サービス開発 大日本住友:P7 企画〈痔疾ケア〉:P4~5
“添付文書”を含む記事一覧
米食品医薬品局(FDA)は2019年12月23日、経口抗凝固薬エリキュース(一般名アピキサバン)初の後発医薬品(ジェネリック医薬品)を承認したと発表した。 適応は、非弁膜症性心房細動患者における脳卒
日本医療機能評価機構は、徐放性製剤を粉砕して投与した結果、体内に有効成分が急速に吸収され、患者に影響があった事例を15日付の「医療安全情報」で紹介し、処方されていた錠剤を病棟で初めて粉砕する場合は、粉砕しても良いか
薬局で調剤する内服薬のうち、遮光や防湿など保存に注意が必要な薬は、調剤数量割合で約6割に達することがパスカル薬局(草津市)の横井正之氏らの調査で分かった。一包化のためにPTPシートから取り出した場合、光や湿
厚生労働省医薬・生活衛生局長 樽見英樹 医療水準が向上し、文字通り人生百年が夢ではない時代になってきました。国民の健康への意識も一層高まり、在宅医療のニーズが多様化するなど、医薬品・医療機器等行政を取
今年も九州北部豪雨、台風15号、19号の直撃と災害に見舞われた1年となったが、薬業界では1月に降圧剤カルテルで後発品メーカーに立ち入り調査が入ったほか、4月からは医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドラインが
新元号「令和」の時代になって初めての年が終わろうとしている。改元という大きな時代の節目を迎えた今年、日本列島は度重なる台風被害に見舞われ、社会的には消費増税への対応に追われた1年でもあった。 未曾有の少
厚生労働省医薬・生活衛生局の2020年度予算案は、前年度比1.8%減の88億3700万円となった。医薬品医療機器等法改正に伴う手続きや様式変更等に対応するため、医薬品医療機器等申請・審査システム改修費の6億7600
きょうの紙面(本号8ページ)
1薬局2薬剤師が 保険取り消し:P2 薬剤師数が最多更新 厚労省統計:P3 PB商品で売上増へ ツルハHD:P6 AD薬再投与試験開始 バイオジェン:P7
きょうの紙面(本号8ページ)
アシノン自主回収 ゼリア新薬:P2 分割調剤で副作用発見 京都大学病院:P3 スイッチOTC拡大に意欲 JACDS連盟:P6 企画〈咳・のどケア〉:P4~5
日本製薬団体連合会は、11月27日に改正医薬品医療機器等法が成立したことを受け、添付文書情報の電子化などへの対応を強化していく。法改正では添付文書の製品への同梱を廃止し、電子的な方法による提供を基本とすることや、医
調剤後服薬指導も義務づけ 医薬品医療機器等法(薬機法)改正案が27日、参院本会議で与党などの賛成多数で可決、成立した。改正薬機法では、医薬品・医療機器を安全かつ迅速に提供するため、「先駆け審査
厚生労働省は15日、ヤンセンファーマの「アパルタミド」(販売名:アーリーダ錠)など抗癌剤2品目について、添付文書の「使用上の注意」に間質性肺疾患を追記するよう製造販売業者に指示した。 (さらに&hellip
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