主な内容
薬剤師研修センター理事長に聞く:P4 エパデールTが第一類移行:P5 将来は薬剤師余剰と予測:P6 骨太方針で調剤料適正化を明記:P7 医薬品販売情報提供GLへの対応:P10 〈グラビア〉有望な抗体の抽出法確立 医薬基盤研:P11~14 製薬各社の人員削減止まらず:P16 内資系製薬でDB活用の動き:P17 医薬品卸各社の動向:P18 JACDSが設立20周年:P20~21 健康意識に関する調査:P22
“薬価改定”を含む記事一覧
厚生労働省の「医療用医薬品の流通改善に関する懇談会」は6月28日、2018年度の医療用医薬品の流通状況に関する報告を厚労省から受けた後、今年度上期に向けた課題と対策を議論した。調剤薬局チェーンの単品単価取引
2018年度(昨年4月から今年3月)の国内医療用医薬品市場が前年度比1.8%減の10兆3293億円となったことが、IQVIAの調査で明らかになった。18年の医薬品市場は2年連続のマイナス成長となったが、18会計年で
MSDのヤニー・ウェストハイゼン社長は19日、都内で記者会見し、「昨年に希望退職者の募集を通じて、非常に大きな組織再編をした」と人員削減を実施したことを説明。今後のプライマリケア領域と癌領域の情報提供体制に
日本イーライリリーは3日、2018年の業績を発表した。売上高は前期比1.1%増の2630億円と増収を達成。数量ベースでは7.9%増となり、昨年4月の薬価改定の影響を重点領域の糖尿病、癌、自己免疫疾患の主力品
一般社団法人日本コミュニティファーマシー協会(JACP、吉岡ゆうこ代表理事)では、かかりつけ薬剤師・薬局機能、健康サポート機能、高度薬学管理機能修得のための各種研修会を開催しているが、今月24日からは第5期の「CP
エーザイは、認知症領域で予防医療市場に本格参入する。認知症治療薬で蓄積したデータから異業種との協業で人工知能(AI)を用いた予防医療に関するアプリケーションを開発し、患者向けにサービスを提供していく「エコシ
ファイザー日本法人は、米国本社が抗体医薬や遺伝子治療などの事業展開加速に向け新体制をスタートしたことに伴い、組織体制の見直しを行った。今年から新薬を扱うイノベーティブヘルス事業部門を「バイオファーマシューテ
CNSや眼科に新規参入 中外製薬は、2019~21年の3カ年中期経営計画「IBI21」を発表し、国内で3年連続の薬価改定や主力品の特許切れに直面する中、3年間のコア1株当たり利益(EPS)の平均成長率
中央社会保険医療協議会は1月30日、都内で公聴会を開き、今年10月の消費税率10%への引き上げに伴う2019年度診療報酬改定に対する意見を医療関係者、保険者、患者などから聞いた。薬剤師を代表として、保険薬局
日本ジェネリック製薬協会の澤井光郎会長(沢井製薬社長)は23日、都内で開催した賀詞交歓会であいさつし、5月に新元号がスタートし、2020年にジェネリック医薬品(GE薬)の数量シェア80%を達成できれば、「ポ
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