◆診療報酬改定の時期を迎えるたびに、医薬分業の費用やメリットが改めて問われているように思える。そもそもメリットを評価するには対照群を設定することが望ましい。この場合、どんな対照群を割り当てるのが適切なのだろうか ◆
“院内処方”を含む記事一覧
2017年04月19日 (水)
2017年04月12日 (水)
一般市民を対象に、院内処方と院外処方のどちらがいいかを聞いたところ、約7割が「院内処方がいい」と考えていることが、北海道薬科大学と慶應義塾大学薬学部の調査によって明らかになった。ただ、定期的に受診し、いつも院外薬局
2017年04月12日 (水)
2016年09月09日 (金)
関西医科大学総合医療センターの院外処方箋全面発行中止や、滋賀医科大学病院の敷地内薬局誘致の動きが関係者に驚きを持って迎えられている。 この2病院のケースは、少し意味合いが異なる。関西医大の中止理由は、「
2016年08月29日 (月)
◆関西医科大学総合医療センターの院外処方箋全面発行中止、滋賀医科大学病院の敷地内薬局誘致など、医薬分業を揺るがす事態が相次いでいる。関西医大の中止理由が「約16年間処方箋を出してきたが、メリットを十分に感じられなかっ
2015年07月28日 (火)
中央社会保険医療協議会は、22日に開いた総会で次期調剤報酬改定に向けた議論をスタートさせた。政府の経済財政諮問会議や規制改革会議などに、門前薬局の報酬引き下げ、薬剤師による効果的な投薬・残薬管理、医師との連携による
2015年05月11日 (月)
日本医師会の横倉義武会長は４月30日、財務省が提言した社会保障制度見直し案に言及。その中で、院外処方の調剤技術料が院内処方に比べて割高になっている事例が指摘されたことについて、「医薬分業の効果が検証されるべきだ」と
2015年03月18日 (水)
12日に規制改革会議の公開ディスカッションが開かれた。テーマの一つは「医薬分業における規制の見直し」。医療機関と薬局が構造的に離れていなければならない、とする規制の見直しについて関係者が意見を述べた。 現在
2015年03月11日 (水)
厚生労働省社会・援護局は、生活保護の医療扶助適正化の一環として、生活保護受給者が後発品を使用する割合を引き上げるため、2015年度から使用割合（数量シェア）が75％に達していない自治体に対して、使用促進のための具体
2015年03月11日 (水)
2014年07月25日 (金)
６月12日に施行された改正薬剤師法では、第25条の２で「薬剤師は、調剤した薬剤の適正な使用のため、販売または授与の目的で調剤したときは、患者または現にその看護に当たっているものに対し、必要な情報を提供し、及び必要な
2014年05月30日 (金)
東京女子医科大学病院がハイリスク薬の処方箋発行を院内に戻したことが波紋を呼んでいる。近隣の保険薬局では、抗癌剤のレジメンや有害事象に関する知識の乏しい人が多いため、十分な安全管理や服薬指導ができないと判断した結果だ
2014年05月28日 (水)
薬剤師外来への展開視野に 東京女子医科大学病院は、ハイリスク薬の抗癌剤と免疫抑制剤について処方箋発行を院内に戻した。薬物療法の高度化を背景に、保険薬局において服薬指導を行う院外処方では患者の安全を十分
2014年05月28日 (水)
「薬事日報」の記事タイトルをリスト形式で掲載。記事全文は「薬事日報 電子版」でご覧いただけます。（→ 「薬事日報 電子版」とは） ※「薬事日報 会員」は、記事タイトルをクリックすると、記事全文をご覧いただけます。
2014年02月17日 (月)
◆２０１４年度調剤報酬改定の概要が決まった。今回「調剤」が立ち入れない医科点数の中で、「原則として院内処方を行う」「処方されている医薬品をすべて管理し……」などと書き込まれるなど、医薬分業批判への「回答」なのかと懸念
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