第一三共は11日、中山讓治代表取締役会長が会長職を退く人事を内定した。6月15日に開催される定時株主総会の承認を経て正式に決定する見通しで、退任後は常勤顧問に就任する。会長職の後任は置かない予定。 中山
“抗癌剤”を含む記事一覧
京都大学病院は、iPS細胞を活用した再生医療や癌治療薬の早期臨床試験を実施する専用病棟を同院敷地内に開設した。今年度15床で運用を始め、2021年度以降に30床まで拡大する計画。基礎研究で見出した有望な
筑波大学は、切除不能な皮膚血管肉腫の患者を対象に、小野薬品の抗癌剤「ニボルマブ」(製品名:オプジーボ点滴静注)の医師主導治験を今週にも開始すると発表した。同疾患に対する免疫チェックポイント阻害剤の治験は世界初。筑波
◆医薬品開発の歴史を辿ると、癌と感染症の二大疾病との戦いに集約されていると言えるだろう。両疾患に共通しているのは細菌やウイルス、癌細胞の抗原が免疫システムや治療薬からの攻撃から逃れるために姿や形を変えていることにある
厚生労働省は、患者が医療機関で新型コロナウイルスに感染する事態を避けるため、初診からインターネットや電話を利用したオンライン診療を可能とする特例措置を開始した。期間を「感染が収束するまで」に限定し、オンライン診療で
厚生労働省は3月31日、塩野義製薬の抗インフルエンザウイルス剤「バロキサビルマルボキシル」(販売名:ゾフルーザ錠10mg、同20mg、同顆粒2%分包)、MSDの抗癌剤「ペムブロリズマブ(遺伝子組み換え)」(キイトル
日本ケミファは、国内バイオベンチャー「デルタ・フライ・ファーマ」(DFP)から、膵臓癌を対象としたアルカリ化を伴う癌微小環境改善剤「DFP-17729」の国内販売・製造権を獲得した。同社にとって新薬開発候補の抗癌剤
2020年度は製薬業界にとって多難な1年になる可能性が高い。4月1日から実施される薬価改定を受け、国内製薬企業は日本市場の戦略見直し、海外展開へのシフトを迫られるだろう。18年4月の通常改定、昨年10月の消費税増税
※ 1ページ目が最新の一覧





















