【アストラゼネカ】アストラゼネカのイミフィンジ、米国にて小細胞肺がんの治療薬として希少疾病用医薬品の指定を受ける
【塩野義製薬】抗緑膿菌PcrVヒト化モノクローナル抗体COT-143の導出に関するAMR Centreとのライセンス契約締結について
【武田薬品】フォン・ヴィレブランド病治療薬 ボニコグ アルファ(遺伝子組換え)の日本における製造販売承認申請について
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大日本住友製薬は、豪再生医療ベンチャー「サイナータ・セラピューティクス」に買収提案を行った。サイナータが19日に発表した。サイナータ株1株当たり2豪ドルの買収価格で全株式を取得する提案となっており、総額150億円規
アレクシオンファーマ日本法人は、8月1日付で代謝性疾患事業本部長の笠茂公弘氏(写真)が新社長に就任すると発表した。現社長の伊藤嘉規氏は退任する。 笠茂氏は、1960年3月12日生まれの59歳。2
厚生労働省は9日、小野薬品の「ニボルマブ(遺伝子組み換え)」(販売名:オプジーボ点滴静注)とMSDの「ペムブロリズマブ(遺伝子組み換え)」(キイトルーダ点滴静注)の抗癌剤2品目について、小腸炎による死亡例が見られた
MSDは、β-ラクタマーゼ阻害剤配合抗生物質製剤「ザバクサ配合点滴静注」(一般名:タゾバクタムナトリウム/セフトロザン硫酸塩)を新発売した。膀胱炎、腎孟腎炎、腹膜炎、腹腔内膿瘍、胆嚢炎、肝膿瘍の適応で使用する。
【エーザイ】アルツハイマー病協会国際会議2019(AAIC2019)においてエーザイのアルツハイマー病/認知症領域の開発品に関する最新データを発表
【田辺三菱製薬】日本腎臓病協会と田辺三菱製薬による共同事業契約の締結について ~健康寿命を損なう要因の一つである腎臓病克服をめざして~慢性腎臓病患者は成人の約8人に1人(約1,330万人)(日本腎臓病協会推計)
【ノボ ノルディスク ファーマ】国際糖尿病連合(IDF)とノボ ノルディスクによる世界規模の意識調査により、日本人の2型糖尿病患者さんの約3分の2が心血管疾患危険因子を有し、および/または心血管イベントを発症していたことが明らかに
【アステラス製薬】経口JAK阻害剤「スマイラフ(R)錠」新発売‐既存治療で効果不十分な関節リウマチ患者さんに新たな治療選択肢を提供‐
【エーザイ株】全く新しい創薬アプローチによる革新的認知症治療薬の創出をめざすG2D2(Eisai Center for Genetics Guided Dementia Discovery)が米国マサチューセッツ州ケンブリッジにおいて本格稼働‐Human Genetics/Data Science/Precision Chemistryを融合させた創薬アプローチに取り組む‐
【バイエル薬品】小児の静脈血栓塞栓症に対する治療改善への重要な一歩前進:リバーロキサバンが小児の静脈血栓塞栓症を対象とした第III相臨床試験で有効性と安全性を検証
業界ベストセラー書籍『医療機器への参入のためのガイドブック』(薬事日報社、2017年)執筆陣を講師とする医療機器ビジネス基礎講座(講習会)を開催します。従来の薬事専門家による専門用語を使った制度解説と一
ヒュミラ特許切れに対応 米製薬大手のアッヴィは米国時間の24日、約630億ドル(約6兆7600億円)でアイルランドのアラガンを買収すると発表した。来年初めに手続きを完了する予定で、両社の年間合算売上高では
【MSD】β-ラクタマーゼ阻害剤配合抗生物質製剤「ザバクサ(R)配合点滴静注用」発売のお知らせ
【小野薬品】ブリストル・マイヤーズ スクイブ社、米国Rafael Pharmaceuticals社とがん代謝阻害剤「CPI-613(devimistat)」およびその関連化合物に関するライセンス契約を締結
【第一三共】造影剤4製品の国内製造販売承認の承継について
【日本イーライリリー】トルリシティ(R)(デュラグルチド) 幅広い2型糖尿病患者の主要心血管イベントを有意に減少 ~REWIND試験、心血管疾患の既往の有無に関わらない影響を示す~
【アストラゼネカ】COPD治療配合剤ビレーズトリTMエアロスフィア(R)、世界に先駆け日本で製造販売承認を取得
【塩野義製薬】オピオイド誘発性便秘症治療薬Rizmoic(R)のFerrer社とのスペインにおける販売契約締結について
帝人ファーマは5日、うつ病に対する反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)装置「ニューロスター」の国内販売を開始した(写真)。既存の抗うつ剤治療で十分な効果が認められない成人うつ病患者に対し国内初のrTMS装置として
【サノフィ】Isatuximab併用療法の第III相試験で再発/難治性多発性骨髄腫患者の無増悪生存期間を有意に延長
【日本ケミファ】大阪支店移転のお知らせ
【ノバルティス ファーマ】重症スギ花粉症患者におけるオマリズマブの効果と安全性、QOLおよび労働生産性についての結果を発表
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