多職種組織との連携も視野
大澤会長
薬剤師による在宅療養への取り組みを支援する「全国薬剤師・在宅療養支援連絡会」が３日、発足した。連絡会では、既に在宅療養支援を行っている薬剤師間の連携や情報共有をはじめ、在宅医療に必要な知識や技能を持った薬剤師の育成も行う。在宅療養を支援するための全国組織は、既に医師や看護師、歯科医師などの職種にはあるが、薬剤師では初めて。在宅療養では、多職種連携が欠かせないため、他の連絡会とも積極的に連携を図っていく。大澤光司会長（メディカルグリーン社長）は、「入院、外来、在宅など、あらゆる場面で薬物療法を支援することは薬剤師の責務」と述べ、積極的な参画を呼びかけた。
在宅療養では、薬ののみ残しや、患者が複数受診している場合の薬剤の情報共有など、薬に関連する問題があるものの、薬剤師のフォローが少ないのが現状。そのため、地域で在宅療養を行う薬剤師は、“孤軍奮闘”を余儀なくされるケースが多い。
連絡会では当面、在宅療養に携わっている薬剤師や、これから関わろうとする薬剤師間の連携、情報共有に取り組む。また、在宅療養を支える薬剤師の育成や、各地域における薬薬連携、他職種との連携などを通し、薬剤師の取り組みを支援するほか、在宅療養に関係した薬剤師業務の広報活動も展開する。
設立式典であいさつした大澤会長は、「在宅療養に関わろうとする薬剤師が全国に拡大し、さらにレベルアップしていくことが必要」とし、「薬剤師による在宅活動をより根拠あるものにする」ため、大学、研究機関などと連携しながら、在宅療養を担う薬剤師の役割や、職能の確立を目指す考えも示した。
さらに、「この会が発展できるか否かは、会員一人ひとりが待ちの姿勢ではなく、積極的に行動できるかにかかっている」と述べ、主体的な参画を求めた。
連絡会の会員は、全国で在宅療養に携わる薬剤師や、これから取り組もうとする薬剤師をはじめ、病院や大学、製薬企業などに勤務しながら在宅療養支援に取り組んでいる薬剤師などが対象。会員は４日時点で、２００人近くとなっている。
連絡会では、多職種による連携を推進するため、日本薬剤師会、全国在宅療養支援診療所連絡会、全国在宅歯科医療・口腔ケア連絡会、日本介護支援専門員協会などとの連携も図る。薬剤師以外の職種については、準会員として参加できるようにした。
