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【厚労省検討会】治験ネット、受託案件少なく‐既存システム活用が有効

2014年5月29日 (木)

 厚生労働省の「臨床研究・治験活性化に関する検討会」が22日に開かれ、2012年にスタートした「臨床研究・治験活性化5カ年計画」の進捗状況が報告された。その中で、症例集積性向上を目指した治験ネットワークを現状調査した結果、治験ネットから紹介された案件は平均10・1件、実施プロトコール数は平均2・8プロトコールであることが分かった。

 この日の検討会では、厚生労働科学研究「症例集積性向上等に貢献できる治験ネットワーク活性化に関する研究」の代表者である山本学氏(日本医師会治験促進センター)が、症例集積性向上を目指した治験ネットワーク参加医療機関について、158施設で現状調査を行った昨年度研究の状況を報告した。


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