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“デジタル化”まずはCNS‐異業種連携で解決策を模索

2016年10月20日 (木)

 精神疾患や認知症など中枢神経系(CNS)疾患領域で展開する製薬企業が、異業種のデジタル技術を活用し、実臨床での新たな医療サービスを模索している。大塚製薬は日本IBMとの合弁で「大塚デジタルヘルス」を設立し、人工知能技術「ワトソン」を組み合わせた精神科医療を実現する。エーザイは、認知症患者の社会生活を支援するソリューション開発に向けて、地域での実証実験を開始した。Meiji Seika ファルマも国内初の統合失調症患者向けの服薬・症状を管理するスマートフォンアプリを提供。CNS疾患は、患者個々で病態、治療ニーズが異なるなど複雑だが、デジタル技術で患者一人ひとりを“見える化”することで、個別化医療に応える。

 精神疾患や認知症の治療をめぐっては、病態がはっきりと解明されておらず、治療目標を達成できない患者が多く残されている。他の疾患に比べても、服薬遵守率が低く、服薬に問題を抱え、患者によって症状変化や対応方法が異なるなど、一人ひとりに適した治療介入をいかに実現するかが鍵となっている。


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