日本CRO協会の藤枝徹会長は11日、都内で開催されたCPHIジャパンで講演し、課題となっている新興バイオ企業（EBP）主導の国際共同治験を呼び込むためには、細かすぎる業務手順の見直しや行き過ぎた精度管理といった「TooMuchの解消」が必要と訴え、改善に取り組むと表明した。
CROをめぐっては、医療機関からCROの関与による「オーバークオリティな対応」があるとの指摘が出ている。
藤枝氏は、EBP主導の国際共同治験において、日本の参加が2割にとどまるとの調査結果に触れ、EBPが治験市場の拡大につながり、「EBPを入れることでドラッグラグ・ロスを減らすことにもつながる」とEBP主導の治験を日本でも実施する必要性を強調した。
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