大手ドラッグストア、あるいは調剤薬局チェーンが異業種と共同で、新業態店を開発する動きが目立ってきた。今月に入り、調剤薬局大手のクオール、ドラッグストア大手のグローウェルホールディングス、医薬品卸大手のメディパルホールディングスの３社が出資したジーエムキュー（東京新宿区）が運営する「Ｍ＆Ｍ薬局青葉台店」が横浜市内にオープンしたのに続き、７日にはＣＦＳコーポレーションとタキヤ、ミニストップの３社が、共同出資の新会社を通じ、同じく横浜市内に「れこっず磯子広町店」を開設した。
異業種と提携し、新型店を追求する動きの背景には、ドラッグストアや調剤薬局、コンビニエンスといった各業種とも、競争が激しくなっていることがある。
今後も、加速度的に進行が予想される少子高齢化を考えた場合、さらなる競合激化は明らかにデメリットが多いと思われる。そこで、各業態の長所を生かした新業態を開発し、集客力を高めようという狙いがそこにはある。
最近の主な動きを見ると、ココカラファインはサークルＫサンクスと連携し、５月にコンビニエンスストアとドラッグストア・調剤薬局がコラボした店舗を、多摩市内にオープンした。同店は居宅介護支援事業所も併設しており、近隣には商業施設、オフィス、住宅地、大規模診療所などもあり、地域のヘルスケアのニーズに幅広く対応していくことを目指した。
昨秋に業務提携したマツモトキヨシホールディングス、ローソンの両社は、ドラッグストア「マツモトキヨシ浦安東野店」の店内に、生鮮コンビニ「ローソンストア１００」を組み込んだ、ヘルス＆ビューティケア関連商品と生鮮食品等が一緒になった共同店舗を、７月に浦安市内にオープンした。今後は同店舗を皮切りに、様々な形態の実験店舗を開設していく予定という。
クオールは一昨年、コンビニ大手のローソンと業務提携し、人材交流などを進めてきたが、クオール薬局とナチュラルローソンを合体させた新たな形態の調剤薬局併設型コンビニを、８月に東京港区にオープンした。さらに今月１日には、前記の３社共同出資会社の１号店が完成した。
ＣＦＳコーポレーション、タキヤ、ミニストップの３社は、ドラッグとコンビニを融合した新業態店舗の開発とフランチャイズ事業を展開するため、共同出資による新会社「れこっず」を８月に設立したが、今月７日に１号店を開設した。今後は、３年間で２００店舗の新業態店を目指す考えだ。
このほか、ツルハホールディングスも中堅コンビニのポプラと７月に業務提携し、新業態店の開発を目指している。
近年は生活時間帯の多様化などもあり、消費者が小売店に求めるものや、視点が大きく変化している。従来の業態という枠に捉われない、新たなビジネス展開を模索する動きは、今後も増えていくことは間違いない。
現在はいずれも“利便性”を強調した、ドラッグ（調剤）とコンビニのゾーンを、単に合体させた店舗といった感を受ける。重要なのは医薬品を扱う以上、専門性も求められるという点だ。各社が試行錯誤、検証を積み重ね、１プラス１が３にも４にもなる、新たな店舗フォーマットを期待したい。
