大塚HD樋口社長
大塚ホールディングス（ＨＤ）は15日、医療機器事業を再編し、子会社「大塚メディカルデバイス」を設立した。４月１日付で大塚製薬の医療機器事業を承継させ、新会社に集約する。樋口達夫社長は同日、都内で上場後初めて開いた第３四半期決算説明会で、「医薬品に比べて医療機器は市場の成長速度が早く、技術障壁も低いため、ビジネスチャンスが十分にある」と指摘。「大塚グループの中心的事業として成長させたい」と意欲を語った。樋口氏は、将来的な欧米市場への進出も視野に入れ、Ｍ＆Ａも含めた提携を検討する方針を明らかにし、大塚グループとして、医療機器事業を本格展開していく姿勢を鮮明に打ち出した。
大塚ＨＤは、子会社「大塚製薬」の関係会社が医療機器事業を展開してきたが、昨年12月の上場後に事業再編に向けた検討を行った結果、新会社に集約させる方針を決定。15日に新会社「大塚メディカルデバイス」を立ち上げた。４月１日付で大塚製薬の医療機器事業を分割し、新会社に集約させる計画だ。
当面は、血管カテーテルなど循環器系、消化器系の機器、診断機器に焦点を当て、日本国内と中国を中心としたアジアで、事業展開を進めたい考え。具体的な事業内容や形態は、今後検討していくことになるが、電子医療機器や病院向け大型機器は取り扱わない方針。
樋口氏は「疾病治療で医工学の連携が進み、医薬品のみならず、医療機器による治療が大きく前進している中、医薬品に比べて市場成長スピードが早く、研究開発期間も相対的に短い医療機器ビジネスには、チャンスが十分にある」と指摘。「大塚グループとして、医薬品に限らず、医療機器の分野でも、患者さんへの治療貢献を目指していきたい」と語った。
その上で、「今後は技術導入に関して、Ｍ＆Ａも含めて、ベンチャー企業などとの提携も考えたい」との方針を明らかにし、「将来的には欧米への進出も考え、メディカルデバイス分野を、大塚グループの中心的事業として成長させたい」と強調した。
