国内製薬大手トップが活発に意見を交わした
開発途上国向けに顧みられない熱帯病（NTD）の新薬開発を支援する日本初の官民パートナーシップとして、官民基金「グローバルヘルス技術振興基金」（GHITファンド）が発足して１年が経過した。国内大手製薬企業５社、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が資金を拠出し、日本の研究成果を生かしたNTDの新薬開発が進行中だ。６日に都内で開催されたシンポジウムでは、国内製薬大手トップがパネルディスカッションで意見を交わした。
武田薬品の長谷川閑史社長は、メディスン・フォー・マラリア・ベンチャー社（MMV）と開始した抗マラリア薬の共同開発について、「これまではグローバルファンドに資金提供することでしか貢献できなかったが、開発途上国に蔓延するマラリア治療薬を開発する機会をいただけたことを感謝している」と述べ、「二つの化合物が早期開発段階に進んでいる」と報告した。
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