医薬品の供給不足に陥った場合に約4割の製薬企業が1週間以内に情報提供していた一方、供給不足の可能性がある場合については1週間以内に情報提供している企業数が2割程度にとどまることが、厚生労働科学特別研究事業「医療用医薬品・医療機器等の供給情報を医療従事者等へ適切に提供するための情報システムの構築に向けた研究」（研究代表者：神奈川県立保健福祉大学大学院ヘルスイノベーション研究科坂巻弘之教授）の調査結果で明らかになった。供給不足が発生する前に医療機関や薬局に予見性が高い情報提供体制が必要となりそうだ。
調査は、医薬品、医療機器の供給情報を一元的に把握できる情報提供サイトを構築するために、情報提供サイトに盛り込むべき必要な情報や入力方法などを検討するために実施したもの。
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