厚生労働省保険局医療課は３日、各特定機能病院の入院医療における薬剤費に占める後発品の金額シェアを公表した。それによると、２００８年度の最高は国立循環器病センターの14・７％で、特定機能病院となっているもう一つのナショナルセンターである国立がんセンター中央病院も10・３％と高かった。
数値は中央社会保険医療協議会診療報酬基本問題小委員会に報告されたもの。
ＤＰＣによる包括支払いが適用された翌年の04年度は、東邦大学医療センター大森病院が後発品比率10％を超えただけだったが、各病院とも概ね増加傾向にあり、08年度は82特定機能病院のうち、８病院が10％を超えた。
ただ、最低は１・３％と低く、45病院が平均５・６％を下回るなど、後発品普及に格差もみられる。そのため厚生労働省は、文部科学省を通じて特定機能病院に更なる後発品の使用を促すこととしている。
後発品比率10％超病院（カッコ内は後発品比率）
▽国立循環器病センター（14・７％）▽横浜市立大学病院（14・１％）▽杏林大学病院（12・６％）▽東邦大学医療センター大森病院（12・２％）▽川崎医科大学病院（11・７％）▽防衛医科大学校病院（11・３％）▽国立がんセンター中央病院（10・３％）▽弘前大学病院（10・２％）
